ある所感、

今を時めく「メール」。最後ぐらい折り紙発言を注視したい。|_・)

毎日各社が戦略を練っては、キーワードを多数ちりばめられたメルマガに目を通すのだが、なかでもオールアバウト社の「なんでもランキング」はかなり人気のようで、今回のお題は『あなたの子どもを通わせたい大学は?』と。どんな結果が出るのか楽しみのひとつ。^_^

BCP(企業の事業継続性計画)の策定を支援するために鋭意努力している昨今。

「事業継続の備え」いわゆる『自社の総合リスク管理』を真摯に且つ賢く取り組むのであれば、退職金の増減がどうだとか如何に社会保険料を安く抑えるか等、まるで万物のツールの如く取り上げる「適格退職年金や事業承継、決算対策や富裕層との接点」等々、もう少し賢くなればとの声が聞こえてくる。っま!サクッとスルーしてと。(^_^)v

以前からかなり強いドメインとして位置づけているBCP。まだまだ単なる防災対策と云っている方々が多い中、この防災対策で挙げられる、人命救助や安全対策はあくまで事業所ドメインのみ。

対する、BCPは、ビジネスまるごととなるドメイン。如何にして、『優先・重要業務を見極め続ける』のかという視点が一番の注視。その上で、事業継続は、企業の顧客や株主が評価するもので、策定は経営者の責務となっていることに気付き行動を起こさねばならない。

支援業務(各士業さんやコンサルタントさんはじめFP諸氏等)を行っている『側』は、この点をきちんとキャッチボールせねば本末転倒にもなる。

「企業の危機管理はおよそ30年前、コンピューターが動かないというリスクをどのように回避するか、といったことから始まっている。その後、さまざまな大事故を経て、新たな規制や法令が作られてきた。今では世界16カ国に災害対策の規制や危機管理の行動規範が存在している」と、

世界の動きを解説されるのは、米国の危機管理対策の専門家コール・エマーソン氏。氏はまた、企業側の対策の一つに、「通行止めになる道路等、規制当局の災害時のルールをあらかじめ知っておくのが重要」とも極めてシンプルでありながら重要な点を指摘されている。

過日参加したある講演で「なるほどその通り!」と感じさせられた。慶應義塾大学大学院の大林助教授が、「事故や災害はめったに起きるものではない。このため対策の効果が社内で理解されないし、社員の防災意識が持続しない」。

さらに、「社内で改善可能な防災指標を掲げることや、防災計画を事業の年次計画に含めて対策を通常業務に織り込むことが必要だ。防災対策の担当者だけでなく全社で取り組むことが欠かせない」と指摘され、企業体制の整備を訴えられていた。

では、本年の本丸とも云うべきテーブル先へと移動しようっと。何せ今日は、大きな子供『の』同行でもあるので、こちらが朝から緊張したりして。早朝の電話会議では、伊賀の優衣ちゃんママが大きな子供に対し500%のジェラシックパーク状態。二人を見ながら何故か頼もしく感じてしまった。 ( ⌒ ー ⌒;)・・・ハハッ

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